確定拠出年金は50代からでもメリットあり！その効果を解説します。

ゴリＦＰ

個人型確定拠出年金（iDeCo・イデコ）は老後資金を作るのに優れた制度です。
長期継続が良いのですが、50代から始めても効果のある制度になっています。
今回は50代からのイデコについて説明していきますね。

50代でiDeCo加入は遅い…というのは勘違い！

50代でもOK

iDeCoの掛金の積立期間は60歳までと聞いているので、50歳から開始したのでは期間も短く加入する意味がないのでは？と思われている方も多いようですが、そんなことはありません。

収入が多くなる一方、子供たちが成人し扶養家族が減少する50代、課税所得はどんどん多くなりますね。

そんな50代だからこそ、iDeCoの節税効果を利用しましょう。

iDeCoの掛金積立は60歳までと決まっていますが、50代から加入し、それまでに企業などで一度も確定拠出年金に加入した期間がない場合、通算加入期間が10年未満となりますね。

iDeCoでは通算加入期間に応じて受給開始年齢が定められていますので注意が必要です。

通算加入期間と受給開始年齢

加入期間が10年未満の場合、60歳で掛金積立を終了し、受給開始可能時期までは運用のみとなります。

しかし、受給開始時期が来たからといって直ぐに受取を開始する必要はありません。

掛金積立期間は60歳までと決められていますが、運用のみであれば70歳まで可能です。

ご自分のライフスタイルに合わせて、70歳までの好きな時期に受給を開始することができます。

iDeCoには以下の節税効果があります。

そして、iDeCoを引き出すときには税金がかかってきますが、毎年一定額を受け取るときは、年金所得控除、一度に引き出す時は退職所得控除が受けられます。

このため、人によっては税金がかからないということもありえます。

50代で収入が増えてくるころ、住宅ローン控除が終了したり、扶養者が少なくなったりして、収入から控除できるものが少なくなり、所得税や住民税が以前より多くなっている人が多いと思います。

そんな50代だからこそ、iDeCoの優遇税制を活用することに意味があるのです。

iDeCoの掛け金は職業によって異なりますが、50代で余裕資金が増えたという人は掛金額の上限まで積み立ててもいいでしょう。

掛金は全額所得控除ですから、余裕資金であればできるだけ掛金の増額をおすすめします。

50代は30代や40代よりも、所得が増加していると思います。

所得税の税率も上がっているので、節税効果は若い頃と比べて、高くなります。

以下に節税効果の例を示します。

	会社員	公務員	会社員(会社で確定拠出あり)	自営業
年齢	52歳	50歳	54歳	55歳
年収	850万円	850万円	700万円	800万円
掛金(月額)	23,000円	12,000円	20,000円	68,000円
1年の節税額	約8万円	約4万円	約7万円	約27万円
トータル節税額	約66万円	約43万円	約43万円	約135万円

※シミュレーションでは配偶者控除を考慮していません。サラリーマン、公務員は基礎控除、社会保険料（収入の15％）、自営業の人は基礎控除のみを所得控除としています。

年間でもかなりの金額が節税されることがわかると思います。

金融商品の運用益に対しては、通常20.315％の税金が課されますが、iDeCoでは運用益が全て非課税となります。

そのため福利形式で増えた運用益がまるまる手元に入ってくる運用効率の良さが特徴です。

50代からiDeCoを始めた場合、積立期間が短くなるので、多くの運用益を手にするのは難しいですが、一方で損失も限られるといった面もあります。

以下に50代から始めた場合の資産運用のシミュレーションをお示しします。